1)耐震に対する知識、対策の必要性

南海トラフ地震というのを聞いたことはありますか?テレビや雑誌でも取り上げられているのでなんとなく知っている方も多いでしょう。
南海トラフ地震は、紀伊半島の紀伊水道沖から四国南方沖を震源域とする巨大地震の呼称です。約30年の間に60~70%の確率で起こると発表されています。
そして、この南海トラフ地震が起こると200万棟以上の家屋に被害が起きると気象庁が想定しています。

1995年に発生した阪神淡路大震災での家屋被害は20万棟以上と言われており、倒壊で亡くなった方は5,000人を超えています。
南海トラフ地震の家屋被害が想定通りだと阪神淡路大震災の約10倍となり、家屋倒壊による被害が甚大になることは容易に想像ができます。
大切なご家族を守るためにも、耐震に対する知識や対策は今後ますます必須になると考えます。

2)耐震診断・耐震補強について

耐震診断は、建物の耐震性を確認するものです。診断方法として一般診断と精密診断と呼ばれるものがあります。主に一般診断が使用されます。

現地にうかがい、建物の耐震性に関わる情報を集め確認します。
設計図面や仕様書(無くても大丈夫です)と現地調査をすることで、建物の劣化具合の確認を行います。基礎のひび割れや屋根材質、建物の形状や柱、耐力壁の位置や材質から耐震性を計算していきます。

耐震診断の詳しい流れはこちら

耐震診断後に住宅の補強計画を行います。
耐震性を高めるには屋根を軽いものにしたり梁や柱、壁、基礎、土台、床、天井などの建物の構造を補強していきます。鉄筋コンクリート基礎の新設や耐力壁を配置、天井面の補強により建物のねじれを防ぎます。又、その際、柱に所定の金物を取り付けることで、震災時に柱等が抜けにくくなります。
補強をバランスよく行うことで、建物全体の揺れに対するバランスが良くなり建物全体が震災に強い建物に生まれ変わります。

耐震リフォームに使用する製品

各市町村(昭和56年5月31日以前の家屋)によっては、補助金を利用しての耐震診断・耐震補強が行える可能性があります。
補助金については、各市町村やバリアホームまでお問い合わせくださいませ。

補助金参考

  耐震診断 耐震改修
大阪市 補助率:9割 補助限度額:4.5万円 補助率:1/2 補助限度額:120万円
堺市 無料 補助率:2/3 補助限度額:120万円
富田林市 補助率:9割 補助限度額:4.5万円 補助率:1/3 補助限度額:100万円
岸和田市 補助率:9割 補助限度額:4.5万円 定額70万円(90万円)
泉南市 補助率:9割 補助限度額:4.5万円 定額40万円(60万円)

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